「超高齢化社会」の問題

訪問診療である在宅医療は、高齢化によって需要の高まりを見せています。2025年以降には、団塊の世代と呼ばれる方たちが75歳以上の高齢者となると、後期高齢者人口が約2,200万人に増加、4人に1人が後期高齢者となる「超高齢化社会」が誕生するといわれております。持病もなく元気に過ごせる方ばかりなら問題ありませんが、そうはいきません。加齢とともに病気が発症してくるのは必然的なことであり、どうしても病院で診察してもらうために通院する方が増えてきます。そうなると、病院では対応しきれなくなり、病院での治療を受けられない患者様も出てきます。そのような状況を未然に防ぐためにも、在宅医療が持つ役割が重要になっているのです。

病院にとっての負担増

病院側からすれば在宅医療を行うには24時間体制を整える必要があり、このことは病院にとっては大きな負担といえます。またすべての病院が在宅医療に対応しているわけではないため、病院を退院した後に在宅医療を行う医療機関との連携を強化しないといけません。薬局や歯科医院など他職種との連携強化も必要です。さらには、地域包括支援センターとも密な連携をとり、万一のトラブルに備えられる仕組みづくりをすることも必須になってきます。

家族にとっての負担増

通常時の在宅診療では、医師と看護師が病院でなく患者様のところに行って診療や治療を行うので、計画的な診療が可能です。一方で、患者様の体調が急変した際には、家族の対応が重要となります。家族の方が変化を一早く把握して、担当医に素早く連絡できなければなりません。在宅医療ではある意味、家族の方も24時間体制にて患者様を診ることが求められるといえます。

病院と家族との連携強化

すぐ目の前に迫っている超高齢化社会では、多くの高齢者の方が在宅医療を希望することが予想されます。そのときまでに、在宅医療を行う医師や看護師、その他の関係者と共に、家族との連携も強化する必要があるといえるのです。今後も2025年に近づくに連れて、在宅医療を取り巻く現状は、これまで以上に変化してくることでしょう。