歯科医療のニーズや選択肢が多様化し、健康寿命と歯の健康の関係性が分かってきている昨今、かかりつけ歯科医の浸透が求められています。些細なことでも気軽に相談ができるかかりつけ歯科医は、どの世代の生活者にとっても必要であり、口腔内の健康維持のためにも欠かせない存在です。

歯の健康、身体の健康を守るためには、定期的に歯科検診を受診して、虫歯や歯周病などをはじめ様々な口腔内の病気を早期発見することが望ましいとされています。とくに近年は、予防歯科の考え方が重要視されていることからも、子供から大人まで定期的な歯科検診が推奨されています。

歯科点数表の初診料の注1に規定されている施設基準について、令和4年4月に改正された点をご紹介します。

専門外来では特定の症状や治療目的に対応した治療をします。患者様にとっては、知識と経験豊富な専門医の治療を気軽に受けられるメリットがあります。同じ歯科専門外来でも大学病院と歯科クリニックではできることや目的が異なるため、それぞれメリットとデメリットがあります。

歯科外来診療環境とは外来環とも呼ばれ、偶発症など緊急時の対応や感染症対策としての装置、または器具を設置をしている歯科医院を指します。緊急時の対応や感染症対策への体制を整えていることを厚生労働省に申請し、「安全である」と国に認めてもらった体制です。患者様にとっては国から認められた歯科医院として、安心して利用できるひとつの基準となるのも特徴です。

歯科医師の資格を有していても、開業医として自分のクリニックを持つ割合は、40代で約50％、50代で約70％といわれています。30代で開業できる方は約17％と少数です。

歯科医師として生計を立てていくには、保険診療の治療だけでなく自費診療となる治療も行う必要があります。ただ、自費診療は高い技術と知識が必要であり、当然ながら実際に治療を行うなどのいわゆる修業が必要になります。

歯科クリニックが求める歯科医師とは、患者様が望む歯科医師でもあります。その理由は患者様が望まない歯科医師を迎え入れると、その歯科クリニックには患者様が来院しなくなり、歯科クリニックとしての経営が成り立たなくなるからです。

歯科クリニックで治療をする際には大きく分けて2つ、保険適用となる治療か保険適用にならない自費診療の治療があります。

歯科クリニックで働く際に、求人条件に歯科医師国保へ加入できるかを注目する方も多いかと思います。歯科医師国保は歯科クリニックで働く医師や歯科衛生士、歯科技工士、歯科助手、受付を担当する事務スタッフなど、歯科クリニックで働くすべてのスタッフが加入対象となります。