定期健康診断

企業で働いている人にとって、健康診断は毎年の恒例行事です。会社の指示により無料で受診することから、その存在を重要視していないという方も少なくありません。確かに人間ドックと比較すると検査項目の数は劣りますが、企業による実施が義務付けられている定期健康診断では全部で11項目の検査項目が設置されており、その内容は意外と充実しています。

労働安全衛生法に基づくの検査項目

労働安全衛生法に基づく定期健康診断の検査項目は、「1.既往歴及び業務歴の調査」「2.自覚症状及び他覚症状の有無の検査」「3.身体測定、眼科検診、聴力検査」「4.胸部エックス線検査及び喀痰検査」「5.血圧の測定」「6.貧血検査」「7.肝機能検査」「8.血中脂質検査」「9.血糖検査」「10.尿検査」「11.心電図検査」と定められています。なお、定期健康診断の対象者は「常時使用する労働者」とされています。

オプション検査項目

オプション検査として、子宮頸がん、乳がん検診、前立腺（PSA）、腹部超音波検査、ピロリ菌検査を追加することも可能です。オプション検査の費用がどうなるのか、そもそも受診可能かどうかについては、企業や医療施設によって異なりますので、あらかじめ確認しておきましょう。

特定健康診査（特定健診）

また、近年生活習慣病による死亡者数が増加していることから、その予防を目的とする健康診断の制度「特定健康診査（特定健診）」が設けられました。こちらは40〜74歳となる医療保険の加入者が対象です。その検査項目は、質問票（服薬歴、喫煙歴等）や身体測定、血液検査、血圧測定、理学的検査（身体診察）、検尿（尿糖、尿蛋白）が挙げられます。

任意健康診断

定期健康診断に対して任意健康診断は、個人の意思で受診するものです。義務付けられていないとどうしても足が遠のいてしまいがちですが、「自覚症状がないから大丈夫」「めんどうだからまた今度」と思っていると、自覚症状がないままに病が進行してしまう可能性もあります。早期発見、早期治療を行うためにも、定期健康診断あるいは任意の健康診断を受診するようにしましょう。